新耐震基準について

建築物の耐震基準はこれまで日本列島を襲ったいわゆる『大地震』とともに変遷してきたといえます。

□1971年(昭和46年):建築基準法施行令改正
1968年の十勝沖地震を教訓に木造住宅においては
・基礎→コンクリート造又は鉄筋コンクリート造の布基礎
・風圧力に対し、見附面積に応じた必要壁量の規定

□1981年(昭和56年):建築基準法施行令大改正『新耐震設計基準』
1978年(昭和53年)の宮城県沖地震→耐震設計法が抜本的に見直され耐震設計基準大改正
木造住宅においては、壁量規定の見直し

□1995年(平成7年):木造住宅における『接合金物の奨励』
1995年(平成7年)阪神・淡路大震災では新耐震基準の家の被害は比較的少なかったといわれている。

□2000年(平成12年):木造住宅における
・地耐力に応じて基礎を特定。地盤調査が事実上義務化される。
・構造材とその場所に応じて継手・仕口の仕様を特定(N値計算の導入)
・耐力壁の配置にバランス計算が必要となる。

新耐震基準について:日本建築学会:『市民のための耐震工学講座』より

ただ、実際の間取りの中には壁量計算の単なる数字合わせになっているのではないか、という懸念もあります。木造住宅に携わる実務者たちはまず『架構』を知ることが大切ではないかと思うのです。少し前の記事(2007年)にはなりますが、木造在来工法の間取りについて警鐘をならしている興味深い記事があります。
『量産される危ない間取り』:日経アーキテクチャー

直下率

2016年に起きた『熊本地震』では新耐震基準で建築された住宅で全壊したものがありました。ここで設計者たちが注目しているのが『直下率』です。直下率とは、1階と2階がつながっている柱や耐力壁の割合のことです。

今回倒壊した住宅の壁量は耐震等級2の必要量を満たしていましたが、柱の直下率が47.5%(適正直下率60%以上)、耐力壁が17.8%(適正直下率50%以上)で、特に耐力壁の直下率が小さいプランとなっていた、というデータが報告されています。

耐震診断

一般的に『耐震診断』とは昭和56年5月30日以前に確認申請が提出された建築物(旧耐震建築物)が対象となります。

長崎市役所:『耐震化の助成制度について』

架構グリッドプランニング

架構グリッドプランニングとは、玄関や台所、リビングなどの各部屋をグリッド(格子)の中に納めていく手法です。したがって、部屋がグリッドに納まらなかったらグリッド自体を変えたり、増やしたりして、架構に無理のない間取りを作る方法だといえます。それは、部屋に収納や廊下をつけていく「間取りパズル」とは基本的に違います。

このプランニング手法については『建築知識』バックナンバー1995年5月号(No.456) 吉田桂二著。
に詳しく解説してあります。

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在来工法の功罪

本来、日本の木造在来(軸組)工法とはこうした梁架構が美しく整った『屋根の建築』ともいわれるでした、しかし、「在来工法は間取りが自由」という謳い文句だけが先行してしまい、屋根の不整形な間取りが量産されてしまった、というのが現状です。今後は、間取りパズルから脱却した架構グリッドプランニング等による、架構を意識したプランニングが主流になっていくことを期待したい思います。

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